「暗号資産でよく聞くブロックチェーンって一体何？」
暗号資産について調べていたり、ニュースなどを見ていたりすると、よく聞くのが「ブロックチェーン」という文字。
ブロックチェーンが凄いと言われているのは知っているが、一体どういうものなのか知らない人も多いです。
そこで今回は暗号資産でよく言われているブロックチェーンについて初心者向けにまとめてみました。
暗号資産でよく聞くブロックチェーンとは？
暗号資産でよく言われる「ブロックチェーン」というのは一つの技術のことです。ブロックチェーン技術は暗号資産の根幹であると言っても過言ではありません。
つまり暗号資産が暴騰を繰り返しているのは、このブロックチェーンと呼ばれる技術が使われているからです。
このようにみると暗号資産でよく聞くブロックチェーンというのがとても重要なものだと分かるのではないでしょうか？
ブロックチェーンについてはこれから詳しく説明していきますが、簡単に言うと、これまでになかった新しい技術です。ブロックチェーンの技術が普及すれば、様々な分野でテクノロジーが発達すると考えられています。
暗号資産のブロックチェーンは一昔前で言うIT技術と似たような位置づけです。パソコンやスマホなどの新しい機械が出始めたときは、あまり知名度はなく、珍しいものでしたが、あっという間に今では当たり前のように使うものとして扱われています。
ブロックチェーン技術を使った暗号資産も、今後は当たり前のように利用される仕組みになる可能性が高いと言われているのです。その高い期待から価格が騰がり続けて、億以上稼いだ人が多いことから「億り人」と呼ばれる人が続出しているほどとなっています。
ブロックチェーン技術を作ったのは”サトシナカモト”
未来を変える技術とも呼ばれているブロックチェーンですが、この技術を開発したのは「サトシ・ナカモト」です。
「サトシ・ナカモト」と聞くと、日本人が作ったのかとも思いますが、日本人ではありません。
実は現在でも「サトシ・ナカモト」の正体は分かっておらず、どの国の人かすらも不明です。説によっては「サトシ・ナカモト」の正体はAIで、ブロックチェーンはAIが作った技術だという人もいます。
今後「サトシ・ナカモト」と呼ばれている人が表に出てくるかどうかは分かりませんが、ブロックチェーンが革新的なテクノロジーであることに間違いはありません。
それではこれからブロックチェーンが一体どういうものなのか説明していきましょう。
ブロックチェーンの仕組み
みんなで管理できる管理者のいない分散型台帳
ブロックチェーンは分散型のネットワークであり、非中央集権で信憑性のあるやりとりを可能にする技術です。
これだけだと分かりにくいので、暗号資産で最も有名なビットコインを例に説明してみましょう。
ビットコインは送金を目的として使われている暗号資産です。
例えば現在の我々が送金する際にメインで利用しているものと言えば銀行が挙げられます。私たちが他人にお金を渡すときは、銀行を仲介してお金を渡すのが一般的です。今ではほとんどの人がお給料をもらう際、銀行に仲介してもらっているでしょう。
銀行が振込を確認して手続きをするため、銀行は私たちがお金のやり取りをする上で「管理者」という立場に当たります。お金のやり取りは銀行が管理して、銀行がお金のやり取りを証明してくれるのです。
しかしブロックチェーン技術を使ったビットコインは違います。
あなたが他人とビットコインのやりとりをする場合、銀行を仲介する必要はありません。本来なら銀行が通帳などにお金のやり取りを記録するのですが、ビットコインの場合はブロックチェーンに記録します。
このブロックチェーンに記録された情報は誰でも確認することが可能です。
これまではお金のやりとりの記録を保持するのは銀行などの第三者機関が行っており、銀行が力を持っていました。銀行が「あなたは友達に100万円渡しています。」と言えば、もし100万円渡していなくても、それが正解になってしまうのです。
しかしブロックチェーンを使うことで、銀行などの第三者機関を仲介することなく、取引の成立を確認することができます。取引の記録を確認するのは銀行だけではなく、他の人も確認することができるのです。
つまりビットコインのブロックチェーン技術を使えば、銀行などの第三者機関が必要なくなり、誰でも公平性のある金銭のやり取りができるようになると考えられています。
改ざんは不可能でみんなが平等に利用できるシステム
ただ管理してくれる機関がないとなると、不安に思う人もいるのではないでしょうか？
私たちは銀行がお金のやりとりを管理してくれているおかげで安心して取引できます。もし管理してくれる銀行がいなくなってしまえば「私は300BTC持っています」と言っても、証明してくれる人はいません。
しかし前述したようにブロックチェーンへしっかり記帳されており、誰でも確認することができますので、その心配はないです。つまりは銀行が証明してくれたものをブロックチェーンが証明してくれるのです。
ちなみに、もしもブロックチェーンを改ざんしようとしても、改ざんはできません。
ブロックチェーンに記録されているデータは世界中のネットワークに散らばっており、皆でシステムを監視しあっていますので、誰か一人がハッキングしようとしてもすぐに見つかります。
銀行だと万が一に、銀行を運営している人間が内部で改ざんするということも全く無い可能性ではありません。しかしブロックチェーンを使った暗号資産なら立場の違う複数の人間で管理されていますので、改ざんは起こりえなくなっています。
各暗号資産のブロックチェーンで出来ること
暗号資産のブロックチェーンについてまとめてみましたが、ビットコインのお金としての役割だけでなく、他にもブロックチェーンは様々な技術に利用されています。
今回はブロックチェーンが、今後どのようなものに使われていくのかまとめてみました。
資金決済
ビットコインを始めとして資金決済用に利用されるブロックチェーンは多いです。
つまりは円やドル、ユーロなどのようにお金として使われます。
ビットコインの他にはライトコインやモネロコイン、ダッシュなど資金決済用に利用される暗号資産は多いです。
もし資金決済として利用できる時代がきたら、銀行などの第三者機関に支配されることなく、個人同士で簡単にお金のやりとりが可能となります。
証明
ブロックチェーンは記録する台帳のようなものなので、証明書として利用することができる技術です。
例えば「2019年3月2日に田中太郎が産まれました」とブロックチェーンに記帳しておけば、証明書としてずっと残ります。
本来なら役所へ書類を届けなければいけませんがその心配はありません。ブロックチェーンは改ざんもできませんので、証明書の発行よりも、安全かつスピーディーに証明可能です。
契約
役所関連の証明書に関しても便利なのですが、ブロックチェーン上には契約を記録することも可能です。
前述したようなブロックチェーンを改ざんすることはできませんし、しっかり規約内容が記録されいるというのは安心できます。
またわざわざ書類などを利用する必要もありません。契約内容はすべてブロックチェーン上に記録されています。
ブロックチェーンの課題
ブロックチェーン技術は今後のテクノロジーを高いものにしていく技術の1つであり、かなり高い期待を受けています。
しかしブロックチェーンを有している暗号資産にはまだまだ問題点も多いです。
まだ実用段階ではなく、様々な課題を解決していかなければいけません。
今回はブロックチェーンの課題についてもまとめてみました。
マイナーがいなければ成立しないシステム
ブロックチェーンは様々な要件を記録する台帳のようなものだと前述しましたが、台帳に記録してくれる人がいなければ、そのやり取りを証明することはできません。
そこで台帳に記録してくれる人のことをマイナーと言います。つまり暗号資産においてシステムとして成立させるには、記録を取ってくれるマイナーが必要なのです。
もしマイナーがいなくなるようなことがあれば、その暗号資産はシステムとして稼働されません。
マイナーとはマイニングする人のことを言いますが、マイニングは誰でもできます。つまりマイナーは誰かに任命されるのではなく、自らの意思でマイナーになれるのです。
暗号資産に魅力を感じられなくなったらマイナーが減っていき、記録してくれる人はいなくなります。そうなるとシステムとして運用することはできませんので、マイナーをある程度確保することがブロックチェーン技術を今後も利用していく課題と言えるでしょう。
マイニングについては別の記事で詳しくまとめていますので、興味のある方は参考にしてみてください。
暗号資産の採掘(マイニング)とは？発掘すれば利益は出る？
スケーラビリティ問題
スケーラビリティ問題とは、暗号資産で取引がされているにも関わらず、取引量ばかりが多く、その取引内容を記録するブロックの生成が追いつけていない問題です。
つまりビットコインで例えると、誰かに送金したものの、記帳するブロックの作成が追いついていないために、記録することができず、実際に送金するまでには少し時間がかかってしまいます。
ちなみにビットコインのブロックチェーンのブロックは約10分ごとに新しいブロックが生成されているものの、ブロックに書き込めるサイズの上限が1MBですので、すぐに上限へ達してしまっている状況です。
このスケーラビリティ問題を解決しなければ、送金などのやりとりに時間がかかってしまい、ブロックチェーン技術がそれほど便利なものではなくなります。
たとえば送金に時間がかかったり、取引手数料が高騰したりなど、良くないことばかりです。
このスケーラビリティ問題をいかに解決していくかが、ブロックチェーン技術の課題とも言えるでしょう。
51％アタックによる実質的管理者の出現
51％アタックとは悪意を持った個人やグループがマイニングの51％以上を保有し、不正に取引が行われることを言います。
マイニングをすることで、取引を記録していくと前述していましたが、もしもマイニングをする割合が全体の51％を超えてしまうと、過半数を支配することとなり、結局特定の個人がその暗号資産の管理者となってしまうとも言えるのです。
マイニングは高スペックのPCをいくら持っているかでマイニングできる割合が変わってきますので、1つのグループが51％以上保有してしまうと、自由に市場を操れます。
実際にビットコインは51％アタックが話題となったせいで、一時期価格を下げていた時期もありました。
この51％アタックが起きる可能性を潰さなければ、ブロックチェーン技術は安心して利用できるとはいえないでしょう。
ちなみに通貨によってはこの51％アタックを対策したマイニング方法を編み出している暗号資産もあり、現在ではそれほど脅威となっている課題ではなくなりつつあります。
暗号資産のブロックチェーン技術は発展途上だが実用段階も近い
今回は暗号資産のブロックチェーン技術について簡単にまとめてみました。
ブロックチェーンは今後の生活水準を挙げてくれる革新的な技術であることは間違いありません。しかしまだ開発中段階の技術であることも確かであり、課題も多いです。
ただ暗号資産によっては実用段階に移行しそうな銘柄もあり、2018年以降は暗号資産がどんどん世間に浸透していくでしょう。
パソコンやスマホがあっという間に身近なものへなったように、暗号資産のブロックチェーン技術もあっという間に身近なものへなっているかもしれません。